日本のパスポートランキングは世界1位 各国のランキングを紹介【2024年最新】

日本のパスポートランキングは世界1位 各国のランキングを紹介【2024年最新】

日本のパスポート評価は前回の3位から再び首位に

イギリスのコンサルティング企業“ヘンリー＆パートナーズ(H＆P)社”は、2024年1月に世界のパスポートランキングを更新。同社はビザを取得せずに外国への渡航が可能な国の数を「パスポートの強さ」と定義し、定期的に統計を行っています。2023年7月の統計では日本のパスポートは3位に後退しましたが、今期は再び首位に返り咲きました。また、シンガポール、フランス、ドイツ、イタリア、スペインも日本と同率1位を獲得。日本とシンガポール以外の4か国は、初の首位獲得となります。一方のアメリカは前回の8位から7位に上昇。前回3位の韓国も2位に浮上しました。
今回のランキングは新型コロナウイルス感染拡大に伴う入国制限の解除時期と渡航者数も審査の対象となり、早期に規制緩和を施行したヨーロッパ諸国が優位な結果となっています。
このページでは世界各国の最新パスポートランキングと、日本国民がビザを取得せずに渡航可能な国・地域を紹介します。

【最新版】世界のパスポートランキング

ランキングはIATA(国際航空運送協会)のデータに基づき、国連に加盟する193か国と台湾、マカオ、香港、コソボ、パレスチナ、バチカンを加えた199か国・地域を対象にパスポートのみで渡航可能な国の数を集計しています。最新の結果は1位シンガポール、日本、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン(194か国)、2位フィンランド、韓国、スウェーデン(193か国)、3位オーストリア、デンマーク、アイルランド、オランダ(192か国)、4位ベルギー、ルクセンブルク、ノルウェー、ポルトガル、イギリス(191か国)、5位ギリシャ、マルタ、スイス(190か国)と、上位はヨーロッパ諸国が名を連ねています。アジア圏ではマレーシア12位(182か国)、香港19位(171か国)、台湾35位(143か国)、中国は62位(85か国)となりました。
世界各国の最新パスポートランキングは以下の通りです。(2024年2月時点)

世界パスポートランキング一覧

H＆P社同社のクリスチャン・カリン会長は、「平均値は111か国で、調査を開始した2006年の58か国から約2倍になった。全体的な傾向として海外渡航の需要は上昇しているが、自由度が高い国と低い国の格差がより顕著に表れている」と指摘しました。また、日本入国に際しビザの免除が認められる国・地域は70か国となっています。(2024年2月時点)
日本市民は他国と比べて不法滞在者が少なく、海外でも優れたマナーが高く評価されています。

出典元：Henley & Partners

日本国民がビザなしで渡航可能な国・地域について

日本のパスポートを所有している方は、ビザを取得せずにアメリカやイギリスなど194の国・地域への渡航が認められます。一般的な観光目的でのアメリカ旅行はESTA(エスタ)の申請が必須となり、同様の電子渡航認証制度はカナダ・オーストラリア・スリランカ・韓国も導入しています。また、ビザなしで滞在可能な期間は国や地域によって異なるため、渡航先の入国制度を事前に確認しておきましょう。
ビザを取得せずに渡航が可能な国・地域の一覧は、「日本のパスポート所有者がビザなしで渡航可能な国・地域」をご確認ください。

ビザなしでのアメリカ渡航にはESTA(エスタ)が必要です

日本国籍の方がビザを取得せずにアメリカへ渡航する際は、年齢を問わずESTA(エスタ)の申請が必須となります。ESTA(エスタ)はVWP(ビザ免除プログラム)参加国の市民に限り利用が認められ、観光または出張目的で90日以内の米国滞在を希望する方が申請対象となる入国審査制度です。ただし、滞在期間を問わず留学や就労を希望する方はESTA(エスタ)の対象外となるため、目的に沿ったビザの取得をご検討ください。また、ESTA(エスタ)の有効期間は「渡航認証許可」の取得日から2年間で、期間内は何度でもアメリカへの渡航が認められます。申請はオンラインにて専用フォームへの入力のみで完結し、ビザと異なり書類等の提出は必要ありません。申請から取得までの手順は「ESTA(エスタ)の申請方法をわかりやすく解説」をご確認ください。

ESTA(エスタ)はビザとは異なる制度です

パスポートのみで渡航が認められている国の大半は、「アライバルビザ」やESTA(エスタ)などの電子渡航認証の申請が必要です。ESTA(エスタ)はビザとは性質が異なる「渡航認証制度」のため、観光旅行などで渡米する方は事前に申請が必須となります。一方のアライバルビザは滞在日数や滞在目的に応じて入国時に必須となり、渡航前の申請または到着した空港での取得が必要です。アライバルビザの申請方法や取得費用は国や地域によって異なるため渡航前に必ずご確認ください。
また、各地における紛争の影響により、新規ビザの受付を一時停止している国や地域があります。アメリカ政府は2023年5月11日を以て全ての入国制限(水際対策)を撤廃し、これまで必要としていたワクチン接種証明書や陰性証明書の提示は不要となりました。詳細と渡米に関する最新情報は
「新型コロナウイルス アメリカ入国制限と対象国の最新情報」をご確認ください。

ESTA申請はこちら 出発の72時間前までにお願いします

更新日 : 2024/12/19